このページでは、日本語教師になるために必要な2023年度までの資格や、就職先の選択肢などについて解説します。
2024年から新設される日本語教師の国家資格については、こちらのページをご覧ください。
日本語教師になるための道は1つではありません。
資格の取り方、そして日本語教師としての働き方は多様です。
日本語教師とは？
日本語教師とはその名の通り、日本語を母語としない外国人などに日本語を教える仕事ですが、一口に日本語教師と言っても、公教育、日本語学校、高等教育機関、オンライン、海外など様々な働き方があります。
日本語を外国語として捉え、母語としない人に教えるためには、日本語を話せるだけではなく、文法・語彙や音声、教育などについての専門的な知識が必要になります。
日本語教師養成講座で学ぶことによって、日本語を教えるために必要な専門スキルと知識を身につけ、日本語教師として国内にとどまらず、海外、オンラインレッスンなどで活躍するチャンスを得ることができます。
日本語教師の働き方について詳しく知りたい方はこちら↓
日本語教師の資格
国内の日本語教育機関(法務省告示校)で日本語教師として働くためには、以下のいずれかの資格が必要です。
(1)大学又は大学院で日本語教育に関する教育課程を卒業または修了すること(主専攻)
(2)大学又は大学院で日本語教育に関する科目の単位を26単位以上取得し卒業または修了すること(副専攻)
(3)公益財団法人日本国際教育支援協会が実施する日本語教育能力検定試験に合格すること
(4)学士以上の学位を取得し、日本語教育に関する研修であって適当と認められるものを４２０単位時間以上受講し，これを修了すること
この(4)の「日本語教育に関する研修であって適当と認められるもの」というのが、文化庁に届け出が受理された日本語教師を養成するための講座であり、当講座もこれに当たります。
もちろん(1)(2)(3)の資格だけでも日本語教師として働くことは可能ですが、授業の練習や教科書の研究・分析などの時間は十分に確保できません。
その点、日本語教師養成講座は、知識だけでなく、実際に教壇に立つことをイメージした実技の科目も受講できます。より実践的な練習の経験を積み、即戦力として働く力が身につくのが日本語教師養成講座の強みと言えます。
実際に、(1)(2)(3)の資格を持っているものの、授業スキルの習得や、実践練習が不十分だと感じ、資格取得後に改めて養成講座を受講してから、日本語教師として働き始める方も多くいらっしゃいます。
当講座は、そのようなニーズに応えるため、修了後に即戦力になれる力を養成することに重きを置き、数ある講座の中でも、実習・実技の授業を多く組み込んだカリキュラム構成となっています。
なお、告示校以外で働きたい方や、すでに資格をお持ちで模擬授業や演習の経験が積みたい方向けに、実技科目だけを受けられる「日本語教師スキルアップ講座」も開講しています。
詳しくは、こちらのページをご覧ください。
日本語教師の就職
上記の資格を満たせば、日本語教師として働くことができるわけですが、日本語教師として働く場は多岐に渡ります。
・国内の日本語学校、専門学校
・国内の大学等高等教育機関
・国内の公教育
・オンライン日本語教師
・海外の日本語学校
・海外の大学等高等教育機関
など…
多くの方は国内の日本語教育機関で勤務しますが、その場合も常勤講師、非常勤講師など様々な働き方があります。
日本語教育機関の場合、多くは面接の際に模擬授業が課題として設定されているので、この場面で養成講座で培った授業スキル等が大いに活きることになります。
もちろん、就職が決まってからも、養成講座でより多くの実践練習を積んでおくことで、スムーズに日本語教師としての仕事をスタートさせることができます。
日本語教師の仕事内容について知りたい方はこちら↓
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